【不眠症】診断書の全て｜取得方法、費用、何科？休職に必要な情報を解説
【不眠症】診断書の全て｜取得方法、費用、何科？休職に必要な情報を解説
不眠症に悩まされ、「もしかしたら診断書が必要になるかもしれない」とお考えの方へ。不眠症は心身の健康に大きな影響を及ぼす可能性があり、症状が続くと日常生活や仕事・学業に支障が出ることがあります。そのような場合に、診断書が有効な役割を果たすことがあります。
この記事では、不眠症で診断書が必要になるのはどのようなケースか、診断書はどこでどのようにしてもらえるのか、何科を受診すべきか、診断基準や費用、期間について詳しく解説します。不眠症でお悩みの方が、診断書について理解を深め、適切な医療機関を受診するための手助けになれば幸いです。
不眠症の診断書が必要となるケース
不眠症による症状が日常生活に支障をきたす場合、さまざまな場面で診断書の提出を求められたり、自ら提出することで状況を改善できたりすることがあります。主なケースを見ていきましょう。
休職・休学のために診断書が必要な場合
不眠症が重度化し、仕事や学業の継続が困難になった場合、休職や休学を検討することがあります。この際、多くの職場や学校では、医師の診断書を提出することが必須となります。
診断書は、不眠症という疾患が原因で就業や就学が困難であること、どのくらいの期間の休養が必要か、病状や治療の見込みなどを客観的に証明する書類です。診断書があることで、会社や学校側は正当な理由による休職・休学として手続きを進めることができます。また、診断書には復職・復学にあたっての注意点や、必要な配慮（例えば、残業を減らす、業務内容を変更するなど）について医師の意見が記載されることもあり、スムーズな社会復帰のための重要な情報となります。
診断書がない場合、単なる体調不良や怠慢とみなされ、休職・休学が認められないだけでなく、評価に影響したり、最悪の場合は解雇や退学につながったりするリスクもあります。不眠症の症状がひどく、働き続けたり学び続けたりすることが難しいと感じたら、まずは医療機関を受診し、医師に相談して診断書の必要性について確認しましょう。
会社への提出を求められるケース
休職・休学に至らないまでも、不眠症の症状が原因で以下のような状況になった場合に、会社から診断書の提出を求められることがあります。
- 体調不良による遅刻や早退、欠勤が頻繁にある場合
不眠症による日中の眠気、倦怠感、集中力低下などが原因で、勤務時間通りに出勤できなかったり、業務に支障が出たりする場合です。会社側は、従業員の健康状態を把握し、適切な労務管理を行うために、不眠症であることを証明する診断書を求めることがあります。 - 業務効率やパフォーマンスが著しく低下している場合
不眠症は集中力や判断力の低下を招き、仕事のミスが増えたり、作業効率が落ちたりします。会社側がその原因を確認し、改善策を検討するために診断書を求めることがあります。 - 特定の業務から一時的に外れる必要がある場合
不眠症による症状（例えば、強い眠気やめまいなど）が、安全に関わる業務（運転業務や高所作業など）を行う上でリスクとなる場合、一時的にその業務から離れるための根拠として診断書が必要になることがあります。
これらのケースでは、必ずしも診断書提出が法的に義務付けられているわけではありませんが、提出することで会社からの理解を得やすくなり、働き方について話し合うきっかけにもなります。不眠症であることを隠さずに医師の診断を受け、必要に応じて診断書を提出することが、ご自身の心身を守りながら働き続けるためにも重要です。
傷病手当金や障害者手帳申請など
不眠症が長期間続き、日常生活だけでなく経済的な側面にも影響を及ぼす場合、公的な支援制度を利用できる可能性があります。これらの制度を利用する際にも、医師の診断書が不可欠です。
- 傷病手当金
健康保険の加入者が、業務外の病気やケガで働くことができず、給与の支払いを受けられない場合に支給される手当です。不眠症も対象となる病気の一つです。傷病手当金を受給するには、医師が作成した「傷病手当金支給申請書」の一部（医師の証明欄）を提出する必要があります。ここには、病名、就労不能と認められる期間、病状経過などが詳細に記載されます。 - 障害年金
病気やケガによって生活や仕事が制限されるようになった場合に支給される年金です。不眠症を含む精神疾患も障害年金の対象となり得ます。障害年金を申請するには、医師による「診断書（精神の障害用）」の提出が必要です。この診断書には、不眠症の症状の程度、日常生活への影響、就労状況などが詳しく記載され、障害の認定において重要な判断材料となります。診断書作成や申請にあたっては、事前に年金事務所等に相談し、要件や必要な診断書の種類、症状の日付などを確認することが推奨されています参考: 日本年金機構。 - 障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）
精神疾患を有する人が、一定程度の障害の状態にあることを証明する手帳です。各種の福祉サービスを利用するために必要となります。手帳の申請には、医師による診断書が必要です。この診断書には、病名、病状の経過、現在の症状、日常生活能力の判定などが記載されます。なお、手帳の申請に使用する診断書は、精神疾患について初めて医師の診療を受けた日（初診日）から6ヶ月以上経過した時点で作成されたものである必要があります参考: 厚生労働省。
これらの公的な申請においては、診断書の記載内容が制度の対象となるかどうかの判断に直接影響します。そのため、診断書を作成してもらう際には、ご自身の不眠症の症状や、それによって日常生活や社会生活にどのような支障が出ているかを正確に医師に伝えることが非常に重要です。診断書は単なる病名証明ではなく、症状による能力低下や生活上の困難さを具体的に示す書類となるのです。
不眠症の診断書はどこでもらえる？何科を受診すべき？
不眠症の診断書は、不眠症と診断した医師が在籍する医療機関で発行してもらえます。しかし、「不眠症で何科を受診すればいいのか分からない」という方も多いでしょう。不眠症を診察できる主な診療科と、それぞれの特徴、どの科を選ぶのが良いかについて解説します。
受診できる主な診療科
不眠症はさまざまな原因で起こりうるため、複数の診療科で診察を受けることが可能です。主な診療科は以下の通りです。
精神科・心療内科
ストレスや心理的な問題、うつ病や不安障害といった精神疾患が原因で不眠が起きている場合に、最も適した診療科です。精神科医や心療内科医は、心の状態と体の状態の両面からアプローチし、不眠の原因となっている精神的な要因を診断・治療します。
- 特徴:
不眠症だけでなく、うつ病や不安障害などの精神疾患の診断・治療に専門性があります。
カウンセリングや精神療法に加えて、睡眠薬や抗不安薬、抗うつ薬など、精神面に働きかける薬物療法に習熟しています。
不眠の原因が精神的なものだと疑われる場合や、精神的な不調を同時に抱えている場合に特に強みを発揮します。
診断書の発行にも慣れており、休職や傷病手当金申請などに適した診断書を作成してもらえます。
内科
身体的な病気や生活習慣が原因で不眠が起きている場合に、かかりつけ医としてまず相談しやすい診療科です。内科医は全身の健康状態を把握し、不眠の原因となりうる身体的な問題を幅広く診察します。
- 特徴:
呼吸器疾患（喘息など）、循環器疾患（心不全など）、内分泌疾患（甲状腺機能亢進症など）、神経疾患（むずむず脚症候群など）といった、不眠を引き起こす可能性のある身体疾患の診断が可能です。
服用中の薬の副作用による不眠についても相談できます。
まずは身近なクリニックで相談したい、他の身体的な症状もある、という場合に適しています。
不眠の原因が内科的な疾患だと診断された場合、その疾患の治療と並行して不眠の治療も行われます。
一般的な診断書（風邪などと同様の形式）の発行は可能ですが、精神科医が作成する診断書に比べて、精神状態や休職の必要性に関する詳細な記載は専門外となる場合があります。
睡眠外来
不眠症をはじめとする睡眠障害全般の専門的な診断・治療を行う診療科です。精神科医、内科医、耳鼻咽喉科医など、さまざまな分野の専門医が連携して診療にあたる場合もあります。
- 特徴:
不眠症の種類（入眠困難、中途覚醒、早朝覚醒、熟眠障害など）や原因を特定するために、終夜睡眠ポリグラフィー（PSG検査）などの専門的な検査が可能です。
不眠症だけでなく、睡眠時無呼吸症候群、ナルコレプシー、むずむず脚症候群、概日リズム睡眠障害など、幅広い睡眠障害に対応しています。
睡眠衛生指導や認知行動療法（CBT-I）といった非薬物療法にも力を入れている施設が多いです。
より専門的で詳細な診断や、不眠症以外の睡眠障害が疑われる場合に適しています。
診断書の発行も可能であり、不眠症の病態や必要な休養期間などについて専門的な立場からの意見が記載されます。
どの科を選ぶのが良いか
不眠症でどの科を受診すべきかは、ご自身の症状や状況によって異なります。以下を目安に参考にしてください。
| 症状や状況 | おすすめの診療科 |
|---|---|
| 不眠と同時に、気分の落ち込み、強い不安、意欲低下がある | 精神科・心療内科 |
| ストレスや人間関係の悩みが不眠の原因だと思う | 精神科・心療内科 |
| 身体的な病気や、服用中の薬が原因かもしれないと思う | 内科 |
| 不眠だけでなく、いびきがひどい、日中の居眠りが多い | 睡眠外来（または耳鼻咽喉科） |
| 不眠のパターンが特殊（寝付く時間が毎日ずれるなど） | 睡眠外来 |
| 専門的な検査を受けて、不眠の原因を詳しく調べたい | 睡眠外来 |
| まずはかかりつけ医に相談したい | 内科 |
| どの科が良いか分からない | まずは内科や心療内科 |
迷う場合は、まずはお近くの内科や心療内科に相談してみるのが良いでしょう。そこで必要に応じて、より専門的な医療機関（精神科や睡眠外来など）を紹介してもらうことも可能です。
重要なのは、「不眠症くらいで…」と一人で抱え込まず、早めに医療機関を受診することです。適切な診断と治療を受けることが、不眠症を改善し、診断書が必要な状況を回避するためにも大切です。
不眠症診断書取得の流れと診断基準
不眠症の診断書を取得するには、まず医療機関を受診し、医師の診察を受ける必要があります。診断書は医師が不眠症と診断した上で、必要と判断した場合に発行されます。
医師による診断と診察内容
医療機関を受診すると、医師はまず詳しい問診を行います。不眠症の診断において、問診は非常に重要なプロセスです。以下のような内容について尋ねられることが一般的です。
- 不眠の具体的な症状:
- 寝つきが悪い（入眠困難）：寝床に入ってから眠るまでに時間がかかる
- 夜中に何度も目が覚める（中途覚醒）：一度目が覚めると再び眠るのが難しい
- 朝早く目が覚めてしまう（早朝覚醒）：希望する時刻よりかなり早く目が覚めてしまう
- 眠りが浅く、寝た気がしない（熟眠障害）：睡眠時間は足りているように感じても、十分に休めていない感覚がある
- 不眠の期間と頻度:
- いつから不眠が始まったか（例：〇ヶ月前から、去年の夏頃からなど）
- 週に何回くらい不眠を感じるか（例：週に3日以上など）
- 日中の活動への影響:
- 日中に強い眠気を感じるか
- 集中力や注意力が低下しているか
- 疲労感や倦怠感があるか
- 気分の落ち込みやイライラがあるか
- 仕事や家事、勉強などに支障が出ているか
- 睡眠に関連する習慣や環境:
- 普段の就寝時刻と起床時刻
- 寝る前の過ごし方（スマホ、テレビ、飲酒、カフェイン摂取など）
- 寝室の環境（明るさ、騒音、温度、湿度）
- 規則的な運動習慣の有無
- 食事の習慣
- 既往歴や服用中の薬:
- 過去にかかった病気や現在治療中の病気
- 現在服用している市販薬や処方薬（薬の副作用で不眠が起きることもあります）
- 心理的・社会的な要因:
- 仕事や家庭でのストレス
- 人間関係の悩み
- 心配事や不安
- 生活上の大きな変化（引越し、転職、親しい人との別れなど）
医師はこれらの情報に加え、必要に応じて身体診察を行います。不眠の原因となりうる身体的な病気が疑われる場合は、血液検査や心電図などが行われることもあります。また、より詳しい睡眠の状態を知るために、睡眠日誌の記録を勧められたり、専門的な検査（終夜睡眠ポリグラフィーなど）が必要と判断されることもあります。
不眠症の主な診断基準
医師は問診や検査の結果をもとに、不眠症であるかどうかを診断します。診断にあたっては、国際的に使用されている診断基準（例えば、DSM-5：精神疾患の診断・統計マニュアル 第5版）などが参考にされます。DSM-5における不眠症の主な診断基準の概要は以下の通りです（診断基準の詳細は専門的であるため、ここでは一般的な項目のみを挙げます）。
- 睡眠開始または睡眠維持に関する困難:
寝つきが悪い、夜中に目が覚めて再び眠れない、朝早く目が覚めてしまう、といった症状があること。 - 日中の機能障害:
不眠によって、日中に疲労感、集中力低下、気分の変調、学業や職業上の困難、対人関係の困難などが生じていること。 - 不眠の持続期間と頻度:
不眠の症状が少なくとも3ヶ月以上続いていること。
不眠の症状が少なくとも週に3日以上起きていること。 - 他の睡眠・覚醒障害ではうまく説明できない:
不眠が、睡眠時無呼吸症候群やナルコレプシーといった他の睡眠障害によってより良く説明できないこと。 - 物質（薬物やアルコールなど）や他の精神疾患、身体疾患に起因しない:
不眠が、薬物乱用、アルコール、または他の精神疾患（うつ病、不安障害など）、身体疾患（慢性疼痛、呼吸困難など）の直接的な生理学的作用によるものではないこと（ただし、精神疾患や身体疾患に併発する不眠症は多く、その場合は「併発した不眠症」として診断されます）。 - 他の睡眠障害では説明できない:
不眠が、他の睡眠・覚醒障害（例：概日リズム睡眠障害）の経過中にのみ生じるものではないこと。
これらの基準全てに合致するかどうかなどを総合的に判断して、医師は不眠症と診断します。自己判断での「眠れない」という感覚と、医学的な「不眠症」の診断は異なる場合があるため、専門医の診察を受けることが重要です。
診断書発行までにかかる期間と費用
不眠症と診断され、診断書が必要と判断された場合、診断書はその医療機関で発行してもらえます。
- 期間:
通常、診断書は医師の診察後、すぐに発行してもらえることが多いです。
ただし、病状の経過をもう少し詳しく確認する必要がある場合や、特殊な様式の診断書（傷病手当金申請用など）の場合、発行までに数日～1週間程度かかることもあります。
初診で診断が確定せず、数回の診察を経てから診断書発行となる場合もあります。これは、医師が正確な診断を下すために、症状の経過や治療への反応などを観察する必要があるためです。 - 費用:
診断書の発行は保険診療の対象外となるため、自費（全額自己負担）となります。
診断書の費用は医療機関によって異なりますが、一般的には3,000円～10,000円程度が目安です。会社の指定用紙や公的な申請用の複雑な様式の場合、費用がやや高くなる傾向があります。
診断書費用とは別に、初診料、再診料、検査費用（保険診療または自費）などがかかります。
診断書の費用や発行までの期間については、受診する医療機関にあらかじめ確認しておくと安心です。また、提出先の指定する診断書の様式がある場合は、必ず持参するようにしましょう。
不眠症と診断書に関するよくある疑問
不眠症の診断書について、多くの方が抱く疑問にお答えします。
診断書なしで仕事を休むのは可能？
体調不良で仕事を休む際に、必ずしも診断書が必要というわけではありません。多くの会社では、数日程度の欠勤であれば口頭や欠勤届の提出で認められることが一般的です。
しかし、不眠症による体調不良で欠勤が続く場合や、長期にわたる休養が必要な場合、会社から診断書の提出を求められる可能性が高くなります。特に、会社の就業規則で「〇日以上の欠勤には診断書の提出が必要」などと定められている場合は、診断書がないと欠勤が認められない、あるいは懲戒の対象となることもあります。
診断書を提出することのメリットは、欠勤や遅刻の理由が病気による正当なものであることを客観的に証明できる点です。これにより、会社からの理解を得やすくなり、評価への影響を最小限に抑えることができます。不眠症による体調不良が続き、仕事への影響が大きいと感じる場合は、自己判断で欠勤を繰り返すよりも、早めに医療機関を受診し、医師に相談の上、必要に応じて診断書を提出することをお勧めします。
診断書があれば必ず休職できる？
診断書は、医師が患者さんの病状を診断し、休養が必要であるという医学的な意見を示す重要な書類です。しかし、診断書があれば「必ず」休職できるというわけではありません。
休職制度は、会社の就業規則に基づいて運用されます。診断書は休職を申請する際の重要な根拠となりますが、最終的な休職の可否は、会社の判断によります。会社は、提出された診断書の内容（病名、病状、休養期間の目安、復職の見込みなど）を考慮し、産業医の意見を聞いたり、本人の回復状況を確認したりして総合的に判断します。
特に、診断書に記載されている休養期間が会社の休職規定の上限を超える場合や、会社の業務内容と病状の兼ね合いで就業が著しく困難と判断される場合などに、休職が認められないケースがないわけではありません。
ただし、医師の診断書は非常に重みのある書類であり、正当な理由なく会社が休職を認めないというケースは稀です。重要なのは、医師に現在の症状や仕事への影響を正確に伝え、会社の規定なども医師に伝えた上で、実情に合った診断書を作成してもらうことです。
不眠症の診断書で退職は可能？
不眠症の診断書は、直接的に退職を決定づけるものではありません。退職はあくまで本人の意思決定に基づいて行われるものです。
しかし、不眠症の症状が非常に重く、治療を受けても改善が見られず、現在の職務を継続することが医学的に困難であると医師が判断した場合、その旨が診断書に記載されることがあります。このような診断書は、ご自身が会社に対して退職を申し出る際に、「不眠症により就業が困難になったため」という正当な理由を示す書類となります。
診断書があることで、会社側も病状を理解しやすくなり、退職の手続きがスムーズに進む可能性があります。また、診断書は、退職後に傷病手当金の受給を継続する場合（一定の条件を満たす場合）や、障害年金などの申請を検討する際にも必要となります。
不眠症で退職を検討している場合は、まずは医師に現在の症状や仕事への影響を正直に相談し、今後の見通しについて話し合いましょう。医師と相談の上、必要に応じて診断書を作成してもらうことで、ご自身の状況を会社に正確に伝え、その後の手続きを円滑に進めることができます。
診断書に記載される内容は？
不眠症の診断書に記載される内容は、提出先（会社、学校、公的機関など）や医療機関の書式によって異なりますが、一般的には以下の項目が含まれます。
- 患者氏名・生年月日
- 病名: 不眠症、睡眠障害、または不眠の原因となっている関連疾患名（例: うつ病、不安障害など）
- 診断年月日: 医師が不眠症と診断した日付
- 発病年月日（または症状が出現した時期）: 不眠症の症状が出始めた時期
- 病状の概要: 現在の不眠の症状（入眠困難、中途覚醒、日中の眠気など）の具体的内容や程度、およびそれによって日常生活や社会生活（仕事、学業など）にどのような支障が出ているか
- 治療内容と経過: 現在行っている治療（薬物療法、認知行動療法など）の内容や、これまでの治療による症状の変化
- 就業・就学に関する医師の意見:
- 現在の病状で就業・就学が可能か不可能か
- 休養が必要な期間（例: 〇ヶ月間、〇年〇月〇日までなど）
- 復職・復学にあたっての配慮事項（例: 残業禁止、業務軽減、時差通勤など）
- 予後（今後の病状の見通し）
- 診断書発行年月日
- 医療機関の名称・所在地
- 医師の署名・捺印
公的な申請（傷病手当金や障害年金など）の場合、指定された詳細な様式があり、不眠の症状だけでなく、日常生活能力の具体的な障害の程度や、就労状況に関する詳細な記述が求められます。
診断書を依頼する際には、提出先と目的を明確に医師に伝えることが非常に重要です。これによって、医師は提出先の求める情報に合わせて、適切な診断書を作成することができます。
不眠症治療について
診断書を取得することは、不眠症によって生じた生活上の困難に対応するための一つの手段ですが、最も重要なのは不眠症そのものを改善するための治療を受けることです。
不眠症の治療には、薬物療法だけでなく、さまざまな方法があります。
- 睡眠衛生指導:
睡眠を妨げる生活習慣や環境を改善するためのアドバイスです。規則正しい生活リズム、寝室環境の整備、カフェインやアルコールの摂取制限、就寝前のリラックス方法などが含まれます。 - 認知行動療法（CBT-I：Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia）:
不眠症に対して最も推奨される非薬物療法です。不眠に関する誤った考え方（認知）や、不眠を維持させてしまう行動パターンを修正していく心理療法です。睡眠に関する知識を学び、不眠に対する不安を軽減し、より良い睡眠習慣を身につけることを目指します。専門的な知識を持つ医療従事者（医師、心理士、看護師など）が行います。 - 薬物療法:
睡眠薬（睡眠導入剤）を使用する治療法です。症状や不眠の種類に合わせて様々な種類の睡眠薬が用いられます。漫然とした長期使用は依存などのリスクを伴うため、医師の指示に従い、必要な期間や量で使用することが重要です。最近では、従来の睡眠薬とは異なる作用機序を持つ新しいタイプの薬も登場しています。 - 原因疾患の治療:
不眠症が他の身体的・精神的な疾患（うつ病、不安障害、むずむず脚症候群、睡眠時無呼吸症候群など）によって引き起こされている場合は、その原因疾患の治療を行うことが不眠症の改善につながります。
診断書が必要なほど不眠症の症状が重い場合、複数の治療法を組み合わせることが一般的です。診断書の取得はあくまで一時的な対応であり、不眠症を根本的に改善するためには、医師と相談しながらご自身に合った治療を継続していくことが何よりも大切です。
不眠症で診断書が必要な場合は医療機関へ相談を
不眠症の症状が続き、日常生活や仕事・学業に大きな支障が出ている場合、診断書が必要となることがあります。診断書は、休職・休学、会社への提出、傷病手当金や障害者手帳などの公的な申請において、不眠症という病気が原因で困難が生じていることを客観的に証明する重要な書類です。
不眠症の診断書を取得するためには、まず医療機関を受診する必要があります。不眠症は、精神科・心療内科、内科、睡眠外来など、様々な診療科で診察を受けることが可能です。ご自身の症状や状況（不眠以外の症状があるか、ストレスが原因か、専門的な検査を受けたいかなど）に合わせて、適切な診療科を選びましょう。迷う場合は、まずかかりつけ医や内科、心療内科に相談してみるのも良いでしょう。
医療機関では、医師が詳しい問診や必要に応じて検査を行い、国際的な診断基準などを参考に不眠症であるかを診断します。診断書は医師が不眠症と診断し、必要と判断した場合に発行されます。発行までの期間は通常すぐですが、数日かかる場合もあり、費用は自費で数千円～1万円程度が目安です。診断書を依頼する際は、提出先と目的を正確に医師に伝えることが重要です。
診断書は休職や各種申請の重要な根拠となりますが、診断書があれば必ず希望が通るわけではなく、最終的な判断は会社の規定や制度によります。しかし、診断書があることで、ご自身の状況を正確に伝え、必要な配慮や支援を受けやすくなることは確かです。
最も大切なことは、不眠症による困難を一人で抱え込まず、早めに医療機関を受診して適切な診断と治療を受けることです。診断書はあくまで現在の状況を乗り切るための一助であり、不眠症そのものを改善するには、睡眠衛生指導、認知行動療法、薬物療法などを医師の指導のもとで継続することが不可欠です。
不眠症でお悩みの方、診断書の必要性を感じている方は、まずお近くの、または症状に適した医療機関に相談してください。オンライン診療を提供しているクリニックもあり、受診のハードルが下がっている場合もあります。専門家のアドバイスを受けながら、不眠症を克服し、より良い日常生活を取り戻しましょう。
免責事項: 本記事は情報提供を目的としており、医学的な助言や診断を代替するものではありません。不眠症に関する診断や治療、診断書の要否については、必ず医師にご相談ください。制度の詳細や会社の規定については、関係機関や勤務先にご確認ください。
